「冷凍食品の利用状況」実態調査
週1回以上が7割に
震災以降「買い置き」増加
学校給食では特に大量調理を扱う調理場で使われ、家庭では弁当などで活用している「冷凍食品」。野菜や果物などの素材から、から揚げ、ハンバーグなどの加工食品まで幅広く、冷凍技術も進化している。
一方で、手抜き感が拭えないという人も多いが、そのまま使わずにひと手間加えるだけで、新たな母の味、特徴ある給食ともなるだろう。
先日発表された「"冷凍食品の利用状況"実態調査」（（社）日本冷凍食品協会調べ）によると、女性が「週１回以上」（ほぼ毎日＋週２〜３回＋週１回）利用する割合は６９・０％と２００８年の調査以降、最も高い割合となった。その年は、中国天洋食品事件の直後であったため、「週１回以上」の利用は４５・６％と５割以下だったが、関係機関等の努力もあり、約７割の数値に達した。
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供給の安定性 評価される
そこには、東日本大震災以降の食に対する意識変化も関連しているようで、大震災以降「買い置き」する食品の変化は、「飲料水」「レトルト・缶詰」「即席食品」に次ぐ割合（女性２１・４％、男性１８・０％）となった。冷凍食品の買い置きは、５人に１人が「増えた」（１９・７％）と回答。簡便で長期保存がきくという魅力に加えて、供給の安定性も評価された。
同調査は、冷凍食品を「月１回以上」利用している、全国の２５歳以上の既婚女性５００人及び２５歳以上の男性５００人に対して行われたもの。
近年、料理をする男性が増えているというが、同調査の「冷凍食品」の購入目的理由で「料理に使う素材として（野菜・魚介類）」という項目を見ると、男性は昨年の２５％から２６％に増加。お弁当用では昨年より７％増と大幅に増加した。
食の場づくりは シニア男性に期待
料理をする男性は増えているが、若い世代に多く、シニア男性はまだまだ少ない。同協会が協賛した「日経ＭＪフォーラム」（３月１５日開催）のパネルディスカッションでも、シニア男性の料理について話題がのぼり、東北大学特任教授の村田裕之氏は「震災で人と人を結びつけたのは食でした。食には"場づくり"の可能性があります」と述べ、シニア層に多い「社会的役割を持ちたい男性」の活躍に期待を寄せた。
【2012年4月16日号】
