特集:次期学習指導要領に備える

高等学校版も標準仕様に対応 校務支援システム12社29製品

APPLICが推奨マーク

教員業務の効率化をさらに進めるため、校務支援システムの導入・活用が求められている。校務支援システムについては様々な企業が提供しているが、異なる会社であっても基本データの連携ができるようにするため、APPLIC(一般財団法人全国地域情報化推進協会・有冨寛一郎理事長)では、標準仕様を策定している。
APPLICではそれに準拠した製品を対象に、実際にデータ連携が可能かどうかを検証するための相互接続イベントを実施しており、合格者には推奨マークを提供している。
平成28年度は教育情報アプリケーションユニット製品に関して、12社29製品がこのイベントに参加。全て合格して推奨マークを取得した。今回は、昨年春に公開した「校務基本情報データ連携高等学校版」V1・0に対応した製品の相互接続イベントも初開催。4社7製品が合格した。これにより、小中学校版だけでなく、高等学校版でもAPPLICの標準仕様対応で、相互接続を確認した製品が出そろった。APPLICの標準仕様に準拠し、相互接続が確認されていれば、システム更新時に、製品が変わっても基本情報は引き継げる。
合格したのは次の12社。内田洋行(4製品)、システムディ(4製品)、EDUCOM(2製品)、スズキ教育ソフト(2製品)、サイバーリンクス(2製品)、文溪堂(2製品)、東日本電信電話(2製品)、両備システムイノベーションズ(2製品)、東京書籍(2製品)、エフワン(1製品)、アルプ(4製品)、システムリサーチ(2製品)。

【2017年4月10日】

<<ひとつ前にもどる

関連記事

↑pagetop