教育家庭新聞社
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▼生徒募集効果を「データ」分析
効果的なＰＲ方法を「眼で知る」

　株式会社ワオネットの仲下晃氏は、各大学の学校説明会状況から、実志願者増に直結した効果的な学校ＰＲの日程・実施会場・箇所などについて、豊富な事例データを元に分析した。

「大学全入時代を迎える今、国立私大とも、難関大・人気大に受験生が集中しており、強気受験の傾向がある。これからは、中堅大にとってより厳しい時代となる」状況を踏まえ、「これからは、入学希望者というファン層を確実に取り込む必要がある。そのために有効なのが、緻密な分析と熱意」と、「志願者数」とオープンキャンパスや説明会、相談会などの「学外イベント」、「地方試験」を「いつ」「どこで」「何回」行い、各大学に生徒数がどの程度集まったのかを分析。「これらデータを見ると、どの会場でいつ行うのが効率的な確保になるのかが分かる。例えば、某大学は、茨城県や栃木県、群馬県にも試験会場を設置すべきであるとのデータが明白に分かる」と示した。

　また、近隣大など他大学がいつどこで試験を行うのかも分析。
　このほか、ＡＯ入試の効果的な活用法や広報に使用する適正な予算額についても言及した。

▼大学Ｗｅｂも
効果的に活用を

　近年ＷＥＢサイトを持たない大学はほとんどないが、これを如何に活用すればよいのか。
　仲下氏は「例えば関西学院は、学部ごとにタイムスケジュールが記載しており、入学希望者に分かり易い情報提供になっている。また、東京農大のブログは、志望者にとって参考になるものになっている。大学のＷＥＢサイトのリピーターを増やすことは、ファン層の増大、ひいては志願者増につながり、重要。大学のＷｅｂサイトをおざなりにしてはダメ」と述べた。

▼神奈川大學　２００４年よりキャリア教育導入

　平成８年の進路決定率は７割以上だった神奈川大だが、平成12年には6割弱と、落ち込みを見せる厳しい状況となった。そこで就職部が中心となり、全学でキャリア教育を導入。

　神奈川大学の学修進路支援部就職事務部長・明比卓氏は「就職は年々早期化している。早期のキャリア教育が必要だが、就職よりも大学生活でどう動いて良いか分からない学生が多い」と神奈川大の状況を説明。そこで、「自己理解を深めることのきっかけを与える」「主体的な大学生活、『学び』への動機付けを支援する」「大学生としての基礎的なスキルの訓練」などを目的に、キャリア形成支援プログラムを実施した。２００３年度の受講者はのべ１１００名、大半が大学３年生。１、２年時からの受講が少なかったこともあり、２００４年度は「人間力・自己実現力向上コース」「就職活動支援コース」「就職力向上コース」の３コースを設置、カリキュラム化・単位認定化を図った。

　「就職支援も教育の一環」としてその後もプログラムや組織を改変、現在では全学部共通科目として実施している。実施状況は現状で、各学部に温度差はあるが、特に工学部はキャリアプログラムに熱心で、単位認定科目として積極的に取り組み、学生の意識が高まるなど成果を上げているという。

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