教育家庭新聞社
教材はこちら

■政府系のデータを見る

○文部科学省各種統計情報
教育関連のデータとして、ここははずせない。

このように、政府の各省庁サイトを見ると、調査データは必ず公開されている。欲しい情報を持っていそうな省庁を探すのは基本。その中でも、

○総務省統計局
ここは専門の機関だけあって、データ量がすごい。政府レベルで行なっている調査のデータは、大体ここにある。統計の勉強ページもあるので、データをどのように引用していいのか分からないという人は、そのあたりからはじめよう。

他に、

○総務省「情報通信統計データベース」
情報に特化した調査データベース。情報科目などを担当している先生へ。特に参照するであろう場所は、・「情報通信統計データベース：教育」

○厚生労働省統計表データベースシステム
労働に特化したデータベース。キャリア教育・経済教育系に携わる人に。

このあたりは、参考にする人も多いだろう。

■民間の調査機関のデータを見る
民間にも調査・研究機関は数多い。教育関連だと、

○ベネッセ研究教育開発センター

こちらは満遍なくデータがあり、

○リクルートワークス研究所「調査データ・報告書ダウンロード」

はキャリア・労働系に強い。

その他にも、民間の組織は日々刻々と各種の調査結果を出していて、教育以外のジャンルまで入れれば、その量は膨大なものになる。それらの調査データを逐一チェックしたい向きには、

○ジャパン・インターネット・コム「オンライン・リサーチ・ポータル」
などもおすすめ。閲覧に会員登録が必要なところあり。

民間組織の調査結果は、操作可能なデータが少ないうえ、どうしても色々なしがらみに縛られた結果になることもある。参考程度までに。

■調査データを引き合いにだすことの意味

冒頭に書いたように、レポートや各種の報告書は、そこに客観的な指標があるかないかで、その信頼性は大きく変わってしまいます。

今まで、知り合いの教員の書いたレポートや、各種報告書、大学院での長期研修のための研究計画書を何度も、何人にも見せてもらったことがありますが、そのうちの結構な割合のものに

「あなたの言いたいことは分かった。でも「言いたいこと」しか分からない」

と突っ込みを入れざるを得ないのでした。それは、教育現場で得られたものを、一般化して考えるという過程を飛ばし、思いをたたきつけるかのように文書化してしまったために、そうなっているのだと考えます。

「言いたいこと」や「思い」を納得してもらうためにも、客観性を持たせておくというのは大切なことです。そのひとつとして、他者の先行調査・研究を引き合いに出すという手法は、とても有効です（榊原）。