教育家庭新聞社
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次のような構成内容になっています。

（1）教育の普及
各国の就学前教育・義務教育後中等教育・高等教育の在学率や進学率、高等教育の専攻分野別構成など人口に対して教育を受ける人の比率や教育の専攻分野などを記載しています。

（2）教員
各国の教員1人当たり児童・生徒数、学生数、1学級当たり児童・生徒数、女子本務教員の比率を記載しています。

（3）教育費
各国の国内総生産（GDP）に対する教育費の比率や、財政における教育費の比率、教育費の使途別構成などが記載しています。

（4）付録
各国の就学前教育・義務教育後中等教育・高等教育の該当年齢人口と全人口、学校系統図と学校統計、私立学校の割合、通貨の円貨換算率、典拠資料が記載しています。

諸外国との比較といっても、その国々の社会事情や文化によって教育体制や諸条件違うので、単純に比較できるものではありません。しかし、例えば義務教育後の進学率などを比較してみると、明らかにドイツは進学率が低いし、韓国は高いです。そして韓国は教育私費負担もかなり高いです。教育熱心な国民性でしょうか。このように、その国の教育に対する価値観のようなものが数値からもよく表れていると思います。

こういった諸外国との比較結果を参考に、日本の教育体制が諸外国に劣らないようにより改善されることが望まれます。

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