教育家庭新聞社
教材はこちら

調査の結果の具体的な内容としては、まず、企業の新卒採用選考方法・基準、求める人材の基準として、一番重視するのは「面接の結果」であり、これは調査回数を重ねるごとに重要度が高まっています。「出身校の重要度」というものは極めて低く、「適性試験の結果」は、上位に入っています。

選考の際にビジネスの基本能力等として見るものとしては、「熱意・意欲」となっています。また、９割以上の企業が、「インターネットを通じての採用を導入」していることもわかりました。

大学新卒者の採用について、細かいところを見ていくと、出身校については不問で「全面的に採用」としている企業が２００３年調査から毎回増加してきており、年齢制限については、全体の８割が「年齢制限はない」としています。

受験浪人については、「選考の際の評価に影響しない」が８割強となっています。また、大学留年については、「選考の際の評価に影響しない」が７割強となっており、１～２年以内なら許容範囲とする企業が大半となっています。

具体的に、今現在どうなのか？ということを、採用の際に見たいという企業の考え方がよくわかる結果となっていますね。

■関連記事
教員採用は、コネの世界か否か　現場と教育委員会との見解の差、明確に
】「企業における若年層の募集・採用等に関する実態調査」
平成２０年度の学生の就職・採用活動について～文部科学省より

「企業の採用と教育に関するアンケート調査」結果(2008年調査)