教育家庭新聞社
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調査の最終報告として、「教え上手な先生あり方検討会」ということで発表されています。

現在の日本は、教育に対し国民から大きな期待や関心が寄せられ、様々な議論が沸き起こっており、昨年１２月には、国としての教育のあり方が大きく問われ、教育基本法が改正されています。新宿区では、学習指導要領に明記されているゆとりある教育活動を通して「新宿の子どもたちに確かな学力を」という強い願いのもと、各学校、各教員の努力により、きめ細かな指導を展開、子どもが自己実現できるよう取り組んできたということです。

しかし、学習意欲や主体的に考え判断する力等の「確かな学力」という観点から、青少年を取り巻く昨今の現状を鑑みて、これまでの取り組みは必ずしも十分ではなかったと考え、将来を担う子どもたちに対し、より一層各学校の「確かな学力」を育成する取り組みを進め、定着させるための教員一人ひとりの努力が必要だと考えました。

「確かな学力」の育成を図るため、教員自身の指導力の更なる向上や人材育成システムを早期に構築し、教育委員会が各学校の取り組みを支援していくことが不可欠とし、新宿区教育委員会は、平成１７年７月に教え上手な先生あり方検討会を発足、平成１７・１８年度の２年間検討してきたこということです。

幼稚園・小学校・中学校それぞれの「教え上手な先生」とは、どのような先生で、どのような状況で、どのような指導を行うのかという、より実践的な観点からも幅広く議論してきたということですが、国全体だけでなく、地方でより深く教育について考えてくれている状況というのは、明るい光を感じますね。

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