教育家庭新聞社
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「消費者教育を受けた人の過半数が、商品購入時に環境配慮商品かどうかを確認したことがある」という設問では、社会的価値行動を積極的に行っている人は、消費者教育を受けた、または親が環境配慮行動をとっていた人であり、社会的価値行動の促進には消費者教育や親の行動が重要な要素となることがわかっています。

また、「親の環境行動と子どもの環境行動との関連性」を見た時に、親の行動が子どもの環境行動に影響を与えている可能性があるという結果もわかっています。

次章のテーマでは、経済的豊かさは生活満足度の上昇に結び付いていないこと、そしてこうした現象は先進国に共通しているということが明らかになっています。さらに、１人当たりＧＤＰと幸福度にも明確な相関が見られないことが数字で明確に表れています。

年齢が高いことや、失業、ストレスは幸福度にマイナスの影響を与えていますが、特に高齢になっても幸福度が高まらないのは日本の特徴となっています。逆に幸福度にプラスの影響を与えているのは、女性であること、子どもがいること、結婚していること、世帯全体の収入が多くなっていくこと、大学又は大学院卒であること、学生であることなどとなっています。

１０代から５０代では日頃ストレスを感じている人が６割を超えているということがわかっています。その要因は家計、仕事や勉強、人間関係、健康状態など、多岐にわたっているようです。

ストレスを感じない人について分析してみると、休日以外の日でも自由時間が長い人が多くなっています。また、国別に見てみると、労働時間が短い国の方が幸福度は高いという結果になっています。

日本人はあまり幸福度を感じていない人が多いようです。１０代の子どもたちでさえもストレス社会の中で生きているという現実は大人にとっても辛いものがあります。しかし、家庭や学校が少しでも楽しいと子どもは居心地の良さを感じてくれるのではないでしょうか？一人ひとりが意識して子どもたちの環境を変えてあげたいですね。

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