教育家庭新聞社
教材はこちら

結果としては、「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）」の認知度はまだ低く、勤務先の企業規模によって認知度に開きがあることがわかりました。

そして、「仕事」の優先を希望する人は、１．６％にすぎないのですが、現実には４割以上が「仕事」優先となっており、理想と現実のギャップは大きいこともわかりました。

今後、「仕事」の時間を短くしたいと考える人が約４割、一方、「個人の生活等」、「休養」の時間を長くしたいと考える人はそれぞれ約６割、「家庭生活」を長くしたい人は約４割となっています。

小学生以下の子どもがいる世帯では、男性で「仕事と家庭生活と個人の生活等」「仕事と家
庭生活」を優先したいと考えているようですが、現実は、約６割が「仕事」優先になってしまっているようです。

女性では、「仕事と家庭生活と個人の生活等」「家庭生活と個人の生活等」を優先したいものの、現実では約半分が「家庭生活」優先に、と考えていることがわかりました。

性別での結果は異なるものの、「理想は複数の活動をバランスよく行いたいが、現実は単一の活動優先」となる傾向は共通していることがわかります。

夫婦共働きの家庭も現状多いですよね。保育園などの問題も含め、色々な面でみんなが忙しい思いをしているのが、今の時代ですね。

■関連記事
希望と現実が一致している人は約15%　ワーク・ライフ・バランス意識調査
「仕事と家庭の両立は当たり前」の社会を目指して―厚生労働省「今後の仕事と家庭の両立支援に関する研究会」報告書

「大学生の食に関する実態や意識についてのインターネット調査」