教育家庭新聞社
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内容は、以下のようになっています。
1.学校教育（その１）…学校数、在学者数、進学率など、卒業者の進路、学力、教育家庭
2.学校教育（その２）…生徒指導、教職員など、国際化、学校施設
3.社会教育、スポーツ・文化…スポーツ、文化、社会教育施設、子どもの体格と健康、子どもの体力・運動能力、食育・生活習慣、国際競技力、国民の余暇・学習活動、文化、文化財
4.教育費…国と地方の教育費、子どもの養育費

一例として学校教育の資料の中で、学校数の推移を見てみると、幼稚園、小学校といった初等中等教育の学校は減少傾向にあります。この理由について、少子化の影響や公立学校の統廃合のためではないか、と考察されています。しかし一方、大学や短期大学では同じく少子化で定員割れなどの問題が既に表面化していますが、短期大学は減少、大学の数は増加しています。

PISA、IEAや、授業数などの国際的な比較も掲載されています。9〜11歳（小学4〜6年生）、12〜14歳（中学生）の年間授業時間を見ると、教育熱心なことで知られる韓国と比べ、小学校では約70時間多く、中学校はほぼ同じでした。PISAで上位の成績をおさめているフィンランドは、小中学校いずれも約100時間少ない授業数でした。

さまざまなデータを見ていると、日本の子どもや教育をめぐる実状や問題が見えてくるようです。子ども達にとっては自分たちに関するデータとも言えるこれらの資料、どのような感想を持つのでしょう。社会や総合の時間などに取り上げてみると面白いかもしれませんね。

データからみる日本の教育（2008年）