教育家庭新聞社
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学習塾は、これまで個別指導塾が伸びを見せていましたが、その成長も終息に向かっているようです。都市部での中学受験は堅調でしたが、高校受験向けの集団塾、大学受験向け予備校・学習塾は伸び悩んでいます。しかし学習指導要領の改正で、学校での学習項目が前倒しまたは増加することから、2011年頃から再び生徒数が成長拡大に転じる可能性が高いとされています。

資格取得学校、語学スクールといった、年齢層の幅が広い市場では、不況の折り、全体的に縮小傾向にありました。しかし公務員口座、簿記など就職に直接関連している資格講座は受講生が増えているようです。語学スクールは特に成人向けで縮小幅が大きく、家庭での出費を抑える意識のためか幼児向け英会話教室もやや縮小しています。

eラーニング市場も前年比2.1%減とやや落ち込みました。また一時期さまざまな教科、切り口で次々発売されていた学習ソフトウェアですが、ブームは一段落したようです。

教育市場は「不況に強い」と言われますが、世界規模の不況下では影響を免れなかったようです。進学塾や教材事業など子どもに関する市場も縮小気味で、事業者間で提携、合併などの動きも出ているといいます。ビジネスである以上、利益は必要不可欠なものですが、教育の理念を大切にしてもらいたいですね。

教育産業市場に関する調査結果2009 - 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所

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