教育家庭新聞社
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教育情報化事業は、市と市教育委員会が、ICT支援員の配置や教育コーディネーター育成を通じて地域の人材を活用し、教育分野の雇用の創出やICT 環境の構築による教育分野の情報化の推進を支援する事業です。

具体的に、岡山県新見市の高尾小学校では、１～６年生の全生徒・全クラスを対象としてiPad ９６台を国語、算数、理科、社会、英語の時間に活用。高知県南国市の久礼田小学校、奈路小学校では、４～６年生の全生徒・全クラスがタブレットPC（Windows） １０６台を国語、算数、生活に利用しています。さらに、佐賀県武雄市の山内東小学校、武内小学校でも４～６年生の全生徒・全クラスがiPad １９６台を音楽、国語、保健に活用しています。

ソフトバンクグループは、市と市教育委員会からこれを請け負い、事業全体の運営・進捗管理と、iPadの調達・設定などを行っています。今後も、同グループは、このような機会を通じて教育分野の情報化を促進し、学習を進化させ、人材の育成に貢献していくことを表明しています。

未来の教育現場にはこのようなハイテクな機器が次々と導入されていくのかもしれません。子どもたちに負けないくらい、大人もＩＴ化に追いついていかなければなりませんね。

ソフトバンクグループの教育情報化事業への取組について | ソフトバンクテレコ