教育家庭新聞社
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なぜ「理科」だけが追加検討の対象になったかについては、次世代を担う科学技術人材の育成が重要な課題になっていること、新学習指導要領の「理科」において、科学的な思考力や表現力の育成など新たな観点が盛り込まれており、その方向に沿った学習指導の充実が求められていること、子どもの「理科離れ現象」を食い止める、科学分野において国際的な学習到達度調査においてトップレベルを目指す、といった理由が挙げられています。

実際の追加は、文部科学（国立教育政策研究所）において、問題作成の体制づくりを行うことが必要となること、問題作成に1年以上かかること等を考慮すると、早くても平成24年度調査からとされています。また実施頻度は国語、算数・数学のように毎年ではなく、3年に1回程度となりそうです。

実施教科が増えることで、対応する学校や問題作成・採点・分析にあたる者の負担が増すことが懸念されます。一方で科学技術分野において日本が世界で存在感を示すことが今後も目標とされることから、学習指導において理科分野が重要になってくると考えられます。結果が的確にフィードバックされるように、十分な検討を重ねて実施してもらいたいものです。

全国学力・学習状況調査における対象教科の追加について：文部科学省