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調査結果より、次期学習指導要領に向けた教員の意識や学校の対応状況についてをみると、授業方法について、小・中学校とも「グループ活動」といった協働的な学習方法を多くすることを特に心がけている教員が増加。一方で、「計算や漢字などの反復的な練習」は減少しています。

英語教育については、小学校では、必修化の高学年に加え、低・中学年でも約7割が英語に関する活動を実施。しかし教員の8割は教科としての英語の指導に「自信がない」と回答しています。

教員の多忙化が問題視されていますが、小・中学校ともに教員の学校にいる時間がさらに長期化しています。ほとんどの学校が何らかの外部人材を活用していますが、小学校94.2％、中学校86.6％がさらに「増員したい」と回答しています。最もニーズが高いのは「特別支援教育に関する補助・専門スタッフ」です。

小学校での英語教育の拡充や大学入試改革が進む中、学校現場では新たな教育課題への対応に迫られています。子どもたちが安心して学べる環境が確保できるように、具体的な対策や支援が急務であると考えられます。

第６回学習指導基本調査 DATA BOOK（小学校・中学校版） | ベネッセ教育総合研究所