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調査結果より、次期学習指導要領に向けた教員の意識や学校の対応状況についてをみると、授業方法について、「グループ活動」といった協働的な学習方法を多くすることを特に心がけている教員が増加。「グループ活動を取り入れた授業」を意識している教員の割合が増える中、特に公立で変化が多くなっています。一方で、「教師主導の講義形式の授業」への意識が減少しており、「グループ活動」以外の能動的な学習にはあまり変化はみられません。

4年制大学進学率「81％以上」の高校（公立普通科）の46.6％が、「思考力・判断力・表現力を測るテスト問題の研究」に、56.6％が「大学入試の英語の4技能測定に対応した指導やテスト問題の研究」にすでに取り組んでいることがわかりました。

教員の多忙化が問題視されていますが、教員の学校にいる時間がさらに長期化しています。退勤時刻が遅くなり、学校にいる時間が17分増加しています。

高大接続改革・大学入試改革が進む中、育成すべき資質能力の明確化と授業方法の転換が必要となっています。学校現場の現実をとらえた具体的な対策や支援が急務であると考えられます。

第６回学習指導基本調査 DATA BOOK（高校版） | ベネッセ教育総合研究所