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児童・生徒に対する情報モラル教育の必要性は「非常に重要だと思う」が92.2％。特に教育・指導が必要だと思う事項は「SNSへの個人が特定できる情報や写真、動画の投稿」97.4％、「メールやメッセージアプリを使ったいじめ」82.9％、「炎上を引き起こすような書き込みや投稿」77.6％でした。また、保護者に対する情報モラル教育の必要性は「非常に重要だと思う」が72.7％。特に保護者に認識しておいて欲しい事項は「SNSへの個人が特定できる情報や写真、動画の投稿」93.3％、「交流サイトを通じた、見知らぬ人との出会いによる被害」77.3％、「メールやメッセージアプリを使ったいじめ」73.3％でした。

児童・生徒がトラブルに巻き込まれた経験があると回答した人は全体の63.6％。トラブルの内容で多かったのが「誹謗中傷の書き込みをされた」73.5％、「誹謗中傷の書き込みをした」67.3％、「個人情報をインターネットに公開した」61.2％でした。そして、児童・生徒が被害にあった、トラブルを起こした際の指導として最も多かったのが「該当の児童・生徒だけでなく、クラス、学校全体で注意喚起や情報モラルの指導を行った」が47.6％でした。

保護者から児童・生徒のインターネット・スマートフォンの利用で相談を受けた経験は「複数回ある」が58.4％、「一度ある」が7.8％。全体の66.2％が保護者から相談を受けた経験がありました。

学校・教育機関では児童・生徒が実際にトラブルに巻き込まれたケースも多く、教育関係者は情報モラル教育を非常に必要だと感じているようです。相手の顔が見えないインターネットのコミュニケーションにも現実と同じように、マナーとルールが大切であること、またインターネットに情報を公開することにどのような危険があるのかを生徒・児童が自分ごととして捉え、適切な行動を取れるように繰り返し指導する必要があります。

児童・生徒に対する情報モラル教育は学校・教育機関、家庭の両方での教育・指導が必要です。共に連携しながら子どもたち自身が判断できる力を身につけるための情報モラル・メディア教育の普及が求められます。

情報モラル教育についてのアンケート調査 | デジタルアーツ