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そして、災害時の情報源についての回答では、災害時、頼りになる情報源は、テレビ、ラジオ、緊急速報メール、そしてポータルサイトであると答えました。

特に、20代の2割の人が、情報の速さから「ソーシャルメディアのクチコミを頼る」と答えていて、一方のシニア世代(60歳以上)は「テレビ系Webサイト」と「地域(自治体・町内会・ご近所)」を頼る、と答えました。

そして、「災害伝言ダイヤル(171)」は、「あることは知っているけど、使い方がわからない」と答えている人が6割半いました。

災害情報の活用については、「緊急地震速報」に対しては、3人に1人が「何もしていない」と答えていて、「台風接近情報」に対しては、5人に1人が「対策なし」と答えていました。

また「竜巻発生の予報として、雷注意報が発表される」ということの認知率は2割強で、「竜巻から身を守る方法」については、『飛散物から頭や首を守る対策』が比較的知られていない傾向にあることが、わかりました。

「タイムライン防災」についての認知率も27％で、その内容を理解している人は1割未満でした。

「交通サービスのタイムライン防災」については、「事前に運行停止などの対策を決めるべき」という意見に対し、同意している人が9割弱でした。

そして、「日本社会にタイムライン防災が根付いて欲しい」と答えた人が87％いる一方で、「根付くには時間がかかると思う」と答えた人が83％いました。

情報の活用も、いかにするのが効率よく、人のためになるのか、対策を立てていきたいところですね。