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このような評価システムのメリットは、教育の明確な目標をもつことで成果が示しやすい、校外の評価をうけるために、 学校の取り組みについて公表する場ができる、などが挙げられます。しかし一方「目標を掲げ、それに邁進する」 ことが教育現場の実情に合っていない、という意見があります。

日大文理学部の広田照幸教授は、日経ビジネスオンラインに執筆中のコラムの中で、このように述べています。

「日本の学校の教育活動は、目標も手段も実に幅広く、教科、給食、進路、部活などなど、指導することを挙げていくと本当にキリがない。 教科指導に特化した米国の教員と大きく違っている点です。 学年やクラスの現状、個々の子供たちが抱える問題の状況に応じて、 重点を置く指導目標や、採用する取り組みの仕方も常に変化していきます。そこに無理やり基準を作ると、 数値目標以外の活動が切り捨てられてしまうということになりかねません。」

これを読むと、学校を外から評価することが、日本の学校に求められている多くのことを切り捨てることになりはしないか、 という危惧をはらんでいることが分かります。評価自体が悪いことではないのですが、子どもたちは学校で何を必要としているのか、 ということをまず念頭に置くことが大切です。

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