教育家庭新聞社
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診断方法は、各学校から提出された学校経営計画や学校経営報告等の書面に基づき、学校経営支援センターが中心となって学校ごとの特色に応じた診断方針を定め、事前に学校に提示を行った上で、ヒアリング、または授業参観を実施するという方法をとっています。

学校経営診断書の中では、各学校の状況を踏まえ、それぞれの学校ごとに指導内容、教職員の取り組み、組織運営の在り方について、取り組み成果と今後期待される改善の方策についての助言を行います。

学習指導については、難関大学などへの進学希望者が多い学校では、国公立大学やセンター試験などに対応した教育課程への見直しを行い、７時間授業の実施などによって授業時数の確保を図っていることがわかりました。また、基礎的・基本的な学力の定着が必要な学校では、宿題や小テストの重視による自学自習習慣の育成に取り組み、それとともに朝学習や朝読書によって基礎学力の習得に努めていることがわかりました。

生徒の更なる学力向上が必要な場合、校内研修の充実などにより、校内の共通理解を図り教科目標の設定を見直すことで、一層の授業力向上を図ることが必要だろうとみられています。また、家庭学習時間が十分に確保されていない学校では、教科ごとに目標を設定し、予習復習の進め方の指導を導入するなど、一層の指導上の工夫を行っていく必要があるとみられています。

進路指導について、進学実績の向上に重点的に取り組む学校では、実力テストを定期的に実施、学力データ等を蓄積し、データ分析に基づいた進路指導に活用していることがわかりました。また、専門高校などでは、専門性を生かした資格取得を重視し補習や補講を充実させ、資格取得のための受験を奨励することで、生徒の達成感や学習意欲向上に結び付けていることがわかりました。

校内だけでは見えにくいことも、一斉に基準を決めて調査してもらうことで気づきも出てくる可能性があり、それを生かしてさらに良い学校へと中身を充実させていくことは、大事なことですよね。
　
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平成19年度学校経営診断の実施結果について