教育家庭新聞社
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農業体験というと、「芋掘り」「田植え」などが頭に浮かびますが、教育ファームは１日だけ関わっておしまいではなく、例えばお米なら田植えと稲刈り、トマトなら苗の定植と収穫、といったように、一つの作物について２つ以上の作業を年間２日間以上の期間行うものとしています。

調査の結果、回答のあった全国の市区町村において「教育ファームに取り組む主体がある」が65%、「主体がない」が27%と、多くの自治体が教育ファームの主体を有していることが分かりました。その主体については、教育機関が最も多く、次いで農林漁業者など、市区町村、その他の民間団体などと続きました。

市区町村以外が主体になっている教育ファームに対して、市区町村による支援の有無について、支援を行っている市区町村は992、およそ３分の２でした。また、教育ファームについて「教育ファーム推進計画」の策定や「食育推進計画」の中で教育ファームについて記載がある市区町村は少なく、自治体よりも学校などが率先して行っている様子が見られます。

実際の事例を調べてみると、学校や市区町村、JAなどの他、NPO法人が主体になっているところもありました。品目は米がほとんどと言っていいほどです。やはり日本の食事の基本でもあり、また田植え、稲刈りと言った作業にはイベント性もあるためでしょうか。むしろ野菜や果樹などの園芸農業や、漁業が盛んな地域でも米が選ばれているところが多くありました。

食べ物を自分で作る、手に入れることで、食べ物のありがたみを知ったり、嫌いなものでも愛着が湧いて食べられるようになったり、といった効果があります。今後教育ファームが推進されていく中で、漁業や酪農、園芸品目など、さまざまな分野に広がりを見せてもらいたいものです。

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