教育家庭新聞社
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学生による授業評価の結果を授業改善に反映させる組織的な取り組みを行っている大学は、377大学（約52％）で、平成17年度の47％より増えました。また、教員の授業の内容・方法の改善に組織的に取り組むファカルティ・ディベロップメントを行う大学は628大学（約86％）で、平成17年度の81％より増えています。

高等学校との連携に関する内容では、高等学校での履修状況に配慮した取り組みを行っている大学は、436大学（約61％）でした。これは大学で必要となる科目を高等学校で履修していない場合に、補習授業を行ったり、既習者と未習者に分けて授業を行うことを指しています。また、大学での学習にスムーズに入っていくために行う初年次教育を行っている大学は501大学（約71％）でした。

日本の大学は他の先進国に比べ留学生を受け入れる割合が少ないとされていますが、留学生を受け入れるための改革はまだあまり進んでいないようです。

英語による授業を実施している大学は227大学（約31％）で、前年度に比べやや減少しました。英語による授業のみで卒業できる大学は５大学６学部のみで、前年度とほぼ同じです。また、４月以外に入学できる制度を設けている大学は143大学（約20％）で、前年度よりやや減少しています。

このほか、授業へのボランティア活動の取り入れ状況、ティーチング・アシスタントの活用状況、社会人の受け入れなどについても調査結果が報告されています。

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