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例えば全国学力・学習状況調査については、国から「全国学力・学習状況調査結果チャート」などが提供されています。これらを活用して、学校課題の概要を把握した後、「学校用分析支援プログラム」で多面的な課題を把握する、という流れが示されています。

さらにそこから学力向上のための全体計画、年間計画を作成し、具体的な指導計画に移っていきます。こういった段階を踏むことで、無駄のないポイントを絞った学力向上のためのプログラムを作ることができます。分析など時間のかかる部分は、支援プログラムなどを使うことによって簡単になり、さらに埼玉県に特化して作られているものなので、より取り組みの検討がしやすくなりそうです。

分析によって明らかになった課題は、「学校課題解決プランモデル集」に対策例が具体的に示されています。苦手な単元だけでなく、どのような考え方をする問題を苦手とするか、指導法としてはどんな方法が考えられるか、など詳しく丁寧に書かれています。

全国で学力調査の結果を学力向上に活かす、さまざまな取り組みがなされています。結局競争意識を芽生えさせてしまう、などと批判も聞かれる学力調査ですが、それを学校同士、地域同士、県同士の競争にしないための取り組みをしっかり行っていくことが最も大切なのではないでしょうか。

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