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近年、食品の偽造問題や異物混入事件が相次ぎ、消費者の食に対する不安が募ってきている中、食品を取り扱う企業側も「国産品」や「有機栽培」といった言葉を、全面に打ち出し、それによって食の安全をアピールするといった動きが活発化してきています。

また昨今、栄養の偏った食事や運動不足、不規則な生活から引き起こされる生活習慣病「メタボリックシンドローム」が大きな社会問題となっており、そのことから昨年を「メタボ元年」と位置づけ４月から新しい健診制度がスタート、食事や運動によって身体を改善するよう、厚生労働省などが指導にあたるようになりました。

調査は、１２月の上旬に、全国の２０歳から６９歳までの女性を対象に行われ、その結果、「食育」というワードの認知は比較的高いこと、そして、約７割の人が理解していることがわかりました。

そして、消費者の関心ある「食育」の取り組みとしては、「偏食をしないこと」が６８．６％とトップで、つづいて「素材のバランスを整えること」、「バランスよい献立を整えること」、「手作り調理の推進」となっていました。

消費者が企業に対して求める「食育」への取り組みは、一番に「安心・安全に関する情報提供」で、重要である、やや重要である、といった回答は。９３．２％になります。

食の安全というのは、家庭にとって基本的なことであり、当然の結果といえるかもしれませんね。

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