教育家庭新聞社Web

社会において求められる人材は高度化・多様化しており、大学は待ったなしで改革に取り組み、若者の能力を最大限に伸ばし、社会の期待に応えなければなりません。そこで、課題発見・探求能力、実行力といった「社会人基礎力」や「基礎的汎用的能力」などの社会人として必要な能力を有する人材を育成するため、大学は教育内容を充実し、学生が徹底して学ぶことのできる環境を整備する必要があります。

国としては、学生の能動的な活動を取り入れた授業や学習法（アクティブ・ラーニング）、双方向の授業展開など教育方法の質的転換、学生の学修時間の確保・増加、学修成果の可視化といった全学的教学マネジメントの改善の取り組みを行う大学を重点的に支援します。また、多面的・総合的に評価・判定する大学入学者選抜への転換に向けて、メリハリある財政支援により大学を積極的に支援します。

このような事業への申請を希望する大学・短期大学・高等専門学校を公募。39大学、4短期大学、4高等専門学校の46件が選定されました。

支援期間は最長5年間。成果が見られなければ補助金の減額等が実施されます。これからの大学教育等の在り方が問われ、社会で活躍できる人材育成につながる魅力的な教育機関になることが期待されますね。

平成26年度「大学教育再生加速プログラム」の選定状況について | 文部科学省