教育家庭新聞社
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調査は、
１．コンピュータ整備の実態等
２．インターネットへの接続状況等
３．教員のICT活用指導力の状況
の３項目について行われました。

コンピュータの整備やインターネットへの接続状況については、昨年、一昨年に比べ徐々に整備が進んでいるものの、平成２３年３月までの目標に比べ整備が遅れている実態が明らかになりました。

例えば、教育用コンピュータの整備では、一昨年度が１台あたり7.7人、昨年度が１台あたり7.3人、今年度が7.0人と整備が進んでいますが、平成２３年３月までの目標値「１台あたり3.6人」にはまだまだ遠いといえます。

また、ともに平成２３年３月までに100％の整備を目指している３項目については、
・普通教室の校内LANの整備　62.5％
・超高速インターネットの接続　51.8％
・教員の校務用コンピュータの整備　57.8％
と、５割から６割にとどまっています。ただし、「超高速インターネットの接続」は、昨年度（35.0％）と比べ16.8％増、「教員の校務用コンピュータの整備」も昨年度（43.0％）と比べ14.8％増と、この１年で大幅に整備が進んだ項目もあります。

都道府県別の格差については、平成１８年度の調査結果で、都道府県別の普通教室のLAN整備率が最高で89.9％、最低で28.3％である実態が明らかになりました。今年度は、最高で91.4％、最低で35.4％とと差が小さくなったものの、依然として都道府県別の格差が大きい実態が分かります。

また、教員のICT活用指導力については、ほとんどの項目において指導できる教員の数が昨年度より増加しました。

具体的には
・教材研究、指導の準備、評価などにICTを活用できる　71.4％（昨年度69.4％）
・授業中にICTを活用して指導できる　55.2％（昨年度52.6％）
・児童生徒のICT活用を指導できる　57.8％（昨年度56.3％）
などとなっています。

ただし、教員のICT指導力も都道府県によって格差があり、「授業中にICTを活用して指導できる」割合は、最高の都道府県で80.6％、最低の都道府県で45.9％となっています。これは平成１８年度の最高72.6％、最低43.2％に比べ格差が大きくなっています。

学校の情報化には、多くのコストがかかる上、学校や教師の理解も必要です。今後学校の情報化を進めていくには、そのメリットを広く示すことが重要なのではないでしょうか。

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