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新学習指導要領においては、国語をはじめ各教科等において、説明、論述、討論、記録、要約等の言語活動の充実を図るよう定めています。このことを踏まえ、各教科等の目標に即して、基礎的・基本的な知識及び技能を習得させるとともに、これらを活用して課題を解決するために必要な思考力、判断力、表現力等などの育成を行うための手立てとして、言語活動の充実に取り組むことが望まれます。

言語活動で授業を改善する例が掲載されています。考えを深める場面では、一斉授業だけでなく、ペアで意見交換をさせたり、付箋を使って話し合う。発表の場面では、先生が説明するだけでなく、生徒が説明する、立場を決めて討論するなど。書く場面では、板書をノートに写すだけでなく、レポートにまとめる、ICTを活用するなどが挙げられています。各教科等の目標と指導事項との関連及び生徒の発達の段階や言語能力を踏まえて言語活動を適切に位置付け、授業の構成や指導の在り方を工夫改善することが求められます。

そのほかにも、自主的に学ぶ態度を育むことは学習意欲の向上に資することから「見通しを立てたり、振り返ったりする学習活動を重視すること」、学校や生徒の実態等に応じて「義務教育段階での学習内容の確実な定着を図る工夫をすること」、「指導方法や指導体制を工夫改善し、個に応じた指導の充実を図ること」、「学校全体として、指導に関する検証改善サイクルを確立すること」、「道徳教育の充実を図ること」が掲げられています。新しい学習指導要領進行に向けて、各学校がしっかり準備を整え、円滑な実施につながらなければなりませんね。

高等学校等の新学習指導要領の実施に当たって | 文部科学省