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学校施設は、地域の身近な公共施設（児童生徒などへの環境教育、災害時の防災拠点）、そして、他の用途と比べ年間の一次エネルギー消費量が小さい傾向があります。このことからも、良好な教育環境の確保を図りつつゼロエネルギー化への取り組みを積極的に行う意義のある建築物の一つと定義されました。

ゼロエネルギー化の実現可能性（シミュレーション結果）では、徹底的な省エネルギー（▲５０％）に加え、大規模な太陽光発電等の創エネルギー（＋５０％）を行う最大努力対策の場合、ゼロエネルギー化は実現可能としています。

最大努力対策の例では、高断熱化、高効率空調の導入、ライトシェルフ（ひさしと開口部を用いた昼光利用）の導入などで省エネ、太陽光発電設備（約１５０kW）で創エネが提示されました。

ゼロエネルギー化の対策技術は、災害時における建物機能や室内環境の維持にも貢献しています。太陽光発電、風力発電、蓄電池は電力供給、空気集熱式太陽熱利用システムは熱供給、高断熱化、日射遮蔽、昼光利用は室内環境の向上が期待されます。

推進方策としては、パンフレットの作成、各種会議での説明など（情報提供等）、エコスクールパイロット・モデル事業、住宅・建築物省ＣＯ２先導事業の活用など（財政支援）、スーパーエコスクール実証事業の活用など（実証事業）があります。

学校施設の有効活用で、省エネや創エネが早く実現するといいですね。子ども達の環境教育にも良い影響を与えそうです。

学校ゼロエネルギー化推進方策検討委員会報告書について：文部科学省