GMOインターネットが提供する、GIGAスクール対応教育機関専用インターネット回線「GMO光アクセス for Education」の導入小中学校が全国で670校を突破した。
■国内のデータ通信量の増大により通信品質の劣化が生じやすい状況に
「GIGAスクール構想」により2021年3月末時点で全国の公立小中学校へ１人1台の端末整備が行われた。GIGAスクール構想ではオンラインを前提とした端末利用を前提としているが、テレワーク・オンライン授業への移行や動画コンテンツ等のサブスクリプションサービスの拡大により、日本国内のデータ通信量は増大し続けており、サービスによっては通信品質の劣化が生じやすい状況になっている。
■オンライン授業の増加により日中のデータ通信量が70倍に
教育機関においてもコロナ禍を受けてオンライン授業やオンラインコンテンツを用いた授業への移行が進んでおり、日中のデータ通信量は増大傾向にある。ICT教育を積極的に推進している教育機関では、一般的な学校に比べて、日中のデータ通信量が70倍近くに増大しているという例もある。
■通信の劣化を極力低減
「GMO光アクセス for Education」は教育機関専用のプロバイダーサービスとなっており、通信の劣化を極力低減している。また、授業形態に合わせたネットワーク構成も可能で、オンライン授業の多い学校の環境にも対応している。
■670を超える小中学校で利用
「GMO光アクセス for Education」は全国の自治体で採用が進み、2021年9月1日現在で670校を超える小中学校で利用されている。
【導入自治体】※市町村五十音順
東京都あきる野市、愛知県蒲郡市、東京都狛江市、神奈川県寒川町、神奈川県茅ケ崎市、山形県東根市、神奈川県藤沢市 ほか
＜「GMO光アクセス for Education」の特徴＞
①教育機関専用のプロバイダーサービス
一般個人・法人のトラフィックと教育機関のトラフィックを論理的に分離することで学校への影響を極力低減する。
②学校の規模や稼働状況に合わせた段階的なプラン構成
本格的にICT教育を授業に組み込んでいくと台数×稼働率×授業数という形で通信量は増えていく。通信量の増大に伴う通信品質の劣化を極力低減するために、現時点の利用実態や今後のスケジュールに沿った学校毎のプランニングが提案される。
③授業形態に合わせたネットワーク構成
授業で利用するアプリケーションやソフトウェアによって必要とされるセッション数は大きく異なる。例えば、回線のセッション上限が10,000でYouTubeの平均セッションが100とした場合、100台の同時稼働が限界となる。「GMO光アクセス for Education」では、回線に加えて組み合わせるルーターを学校毎に選定し、学校の最大稼働数と授業形態に沿ったネットワーク構成が提案される。
