文具・オフィス家具大手のプラスはこのほど、社会福祉法人大阪児童福祉事業協会アフターケア事業部に対し、同社が展開する軽・開ランドセル「パッかる」51個を寄贈したと発表。寄贈されたランドセルは、同事業部を通じて大阪府内の複数の児童福祉施設に生活する子供たちへ順次贈呈される。

大阪児童福祉事業協会・伊山喜二理事長と寄贈されたランドセル
今回の取り組みは、児童養護施設で暮らす子供たちの通学時における身体的・経済的な負担軽減を目指したもの。「ランドセルは入学時に購入し6年間使い続けるもの」という従来の固定観念にとらわれず、子供の成長や生活環境の変化に合わせて柔軟に通学用品を選び直せる「新入学時に限らない通学支援」のあり方を社会へ提案する狙いがある。
近年、小学生の通学では教材やタブレット端末、水筒などの増加により、身体への負担が「ランドセル症候群」として課題視されている。通学かばんを途中で見直したいというニーズが高まる一方で、施設で暮らす子供たちにとっては適切なタイミングで通学用品をそろえることが難しい現状もある。同社は2024年から同協会への文具寄贈を継続しており、2026年4月にも3回目となる支援を行った。
今回寄贈された「パッかる」は、約750gの軽量設計に加え、ランドセル特有の「かぶせ」をなくしたファスナー式のフルオープン構造が特長だ。現代の学習環境に合わせ、タブレット収納や水筒ポケットも備えている。
寄贈にあたっては施設職員と連携し、子供たちの年齢や好みに応じたカラー選定も行われた。