公立学校の英語による言語活動を半分以上の時間で行っている割合は、2023年度で小学校が94.4％、中学校が75.1％、高等学校は全体で54.3％でいずれも前年度より増加していることなどが、文部科学省が先ごろ公表した2023年度｢英語教育実施状況調査｣で明らかになった。
調査は全ての公立小・中・高等学校を対象に、2013年度から毎年行われているもので、生徒・教員の英語力は向上。中学校では英検3級レベルの生徒が13年度32.2％から、23年度は50.0％、教員は準1級レベルが27.9％から44.8％。高等学校では生徒が32.2％から50.6％に、教員が52.7％から80.7％に増えた。
7割の中学校、4割の高等学校で、英語担当教員が会話の半分以上を英語で行っている。
ALT(外国語指導助手)が授業の半分以上に参画している学校の割合は、小学校が72.8％、中学校が24.0％、高等学校が9.7％。参画の具体的な活動は、｢教員とのやり取りを児童生徒に示すモデル提示｣、｢児童生徒のやり取りの相手｣、｢発音のモデル・発音指導｣、｢児童生徒の発言・作文等へのコメント・フィードバック｣など。
教育家庭新聞 健康・環境・体験学習号 2024年6月17日号掲載
