多くの学校でほぼ予定通りに実施されている今年度の教育旅行を背景に、修学旅行研究会(廣渕徹志代表)が横浜市内で11月4日開催した研究会では、航空機を利用して北海道、九州(長崎)、沖縄に修学旅行を実施した同市立中学校3校が、その成果を発表。参加生徒は当然ながら準備引率した教員からも、満を持しての実施となった熱気が伝わる発表だった。
あいさつする廣渕代表
同研究会は飛行機を利用することによって関東圏からの中学校の修学旅行を多方面に、多彩な内容で実施することを促進する目的で、全国の自治体をはじめ教育旅行関係者が自主的な勉強会として開催。当日は九州(長崎)、沖縄、北海道の修学旅行を実施した同市立中学校の義務教育学校西金沢学園学校長・梅澤薫氏、根岸中学校長・山岸和美氏、上郷中学校長・小佐野和人氏が実践発表を行った。発表の概要は次の通り。
市内初の義務教育学校の同校は1年生から9年生までの9年間を通し、学校行事から何を育むかを考え、宿泊を伴う校外学習は4年生から毎年計画。学校の教育目標の一つ「人権教育」の視点で「自然体験や集団活動、平和教育を取組の柱とする」ことを確認した。
この目標に照らし、コロナ前は京都・奈良だった行先を再検討。「平和学習にふさわしい場所」、「過去と経済的に大差がないこと」、「毎年同時期に実施できる場所」等の条件で候補地を絞り、最終的には移動時間や判別自主行動の範囲などから長崎に決定したという。
同校は修学旅行での飛行機利用は初めて。子供と大人の中間期の15歳に、搭乗手続きについて生徒各自が空港カウンター係員とコミュニケーションをするなどの社会経験やマナー修練は貴重で、最大の効果だったという。
一方、遅刻が許されないため、空港の待ち時間がロスタイムとなることが課題だとした。
コロナ禍前まで同校の修学旅行の行先は、広島・平和学習を含めた関西方面だったが、今年度は5月上旬、沖縄の平和学習として実施。初日は到着して真っ先に平和祈念資料館、ひめゆり資料館、ガマ見学など、濃厚な平和学習に取り組むことができた。現地に向かうバスの中で、バスガイドの臨場感ある解説がすでに事前の平和学習となった。
同校は3年間を、平和学習の軸を通して流れを計画。平和学習の意味や戦争の実際を学び、沖縄のガイドブックを作るなど2年間を事前学習にあて、本番の修学旅行は学習の集大成。「学んだことを伝えよう」とした事後学習は、現地中高校生との交流で習得した「エイサー」を体育祭で、後輩や保護者・地域に向け披露した。
2中学校を統合し2015年に開校、統合4年目に校外行事を見直すため「生徒に最も身につけさせたい力」を教職員にアンケート調査したところ、9割以上が「コミュニケーション能力」を指摘。そこから「多くの人たちとの触れ合いから成長のきっかけに」「他者との違いを求め、自身を振り返る」などから、ねらいを「普段の生活では経験できないことを経験させたい」とした。
ねらいを修学旅行に落とし込むと「航空機の利用」、「民泊体験」、「自然体験」という取組が見えた。特に「自然体験」の重視から、余り梅雨の心配がいらず、豊かな自然体験が可能な北海道が候補地にあがった。
実施初年の2018年、翌19年は2泊3日の2日を民泊・農業体験にあてた。ねらい通りの体験となった他、他校の修学旅行との接触がなかったことが想定外のメリットだった一方で、民泊受け入れ先の高齢化や、対応の違いなどの課題にも気付いたという。
教育家庭新聞 健康・環境・体験学習号 2022年11月21日号掲載
