共通テスト難化で難関大を中心に安全志向強まる～国公立大学2次試験の志願状況を河合塾が分析

2026年2月25日

河合塾は、2月25日から始まる国公立大一般選抜の志願動向を分析したレポートを、教育関係者向け情報サイト「Kei-Net Plus」に公開。1月に行われた大学入学共通テストの難化を受け、難関大の2次試験志願者が減少するなど安全志向が見られるとともに、中・後期日程の志願者が減少しているという。

■前期日程は前年並み、後期・中期日程で志願者減

前期日程の志願者数は235,310人と前年並みを維持。志願倍率も前年と同じ2.8倍。一方、後期日程は同96%、中期日程は同95%と減少。共通テストの難化が、例年高倍率となる後期・中期日程への出願を控える要因の一つになったとみられる。

＜国公立大志願状況＞

■難関大を中心に志願者が減少。受験生の安全志向が強まる

入試難易度などからみた大学グループ別の志願状況を見ると、難関10大学、準難関・地域拠点大では志願者が前年比98％と減少した。一方で、難関10大学、準難関大以外の大学（その他の大学）は志願者が増加。共通テストの難化により、思うように得点できなかった受験生が高い合格可能性を求めて出願先を変えたことがうかがわれる。

＜国公立大（前期日程）大学グループ別志願状況＞

■難関国立大の状況－東京科学大で志願者大幅減

旧帝大を中心とした難関10大学の前期日程志願者数は前年比98％となる55,133人。大学別では東京科学大が87%と最大の減少となった一方、大阪大・一橋大・北海道大は志願者が増加した。東京科学大の志願者数減は、理工系の学院で第１段階選抜の予告倍率が引き下げられ、第１段階選抜の通過者数（2次試験を受験できる受験者の数）が絞り込まれることへの受験生の警戒感が影響したものと考えられる。また、同大の医療系の学科も軒並み志願者数が減少した。