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教育ICT

生徒用端末約1300台 1人1台活用第2段階へ 同志社中学校・高等学校・反田任教諭

2017年9月4日
第41回教育委員会対象セミナー・京都

教育委員会や学校の整備担当者を対象に実施している「教育委員会対象セミナー~ICT機器の整備と活用と管理・研修」が、8月8日京都で開催され、約100名の教育委員会や教職員が参集した。

全校生徒で教育用SNS 協働から協創へ

同志社中学校・高等学校・反田任教諭
同志社中学校・高等学校・反田任教諭

現在、1人1台のタブレット端末(iPad)を活用して様々な授業改革を行っている同志社中学・高等学校。同校の環境整備は「スモールステップ」で始めた。

ICT活用に向け段階的に整備

平成22年、中学と高校の統合により中学校が岩倉キャンパスに移転。新校舎ではICT化が図られ、電子黒板、短焦点プロジェクター、教室用PCを導入。タブレット端末は平成24年に20台のiPadを導入して一部のクラスで使うなど、2か月間の検証を実施。その検証結果を基に平成25年度は40台を導入し、授業で「1人1台環境」が実現した。

平成26年度からは中学校入学時にiPad miniを保護者負担で用意。授業だけでなく家庭学習でも活用できるようにした。平成28年度には中学校全学年に導入が完了。平成29年度からは高校でも活用が始まり、現在約1300台のタブレット端末が校内で稼動している。

導入当初は使用目的を絞る

タブレット端末導入のポイントとして反田教諭は「タブレット端末で何をしたいのか、ねらいを明確にし、それを実現するために必要な環境を整備すること。予め目的を明確にしておかないと、導入後の稼働率が低くなる」と話す。導入当初は特に、使用目的を絞り、限定的な場面で活用。活用に慣れるにつれ、こんなことに使えるのではとアイデアが生まれ、活用頻度が加速していく。どのような場面でタブレット端末を活用するか検証する意味からもスモールステップでの導入が適していたという。

タブレット端末を活用する環境構築の一つとして、同志社中学ではオープンソースのプログラムであるNetCommonsを使って学習ポータルサイト「e-CAMPUS」を立ち上げた。簡単にPDFファイルなどの教材がアップロードできるので、教員は簡単に利用しやすい。生徒は授業や家庭学習において、タブレット端末からサイトにログインし、アップされた教材や課題に取り組む。

平成29年度から全校生徒が教育用SNS「Edmode」を利用し、授業や連絡に利用している。このSNSを使って一昨年、大阪府立箕面高校と英語学習で交流している。

同志社中学の生徒が書いた「将来の夢」に関する英語のスピーチ原稿を箕面高校の生徒がSNSを通じて添削・指導。全く面識のない他校との交流が、生徒の新たな学びの世界を広げた。反田教諭は「21世紀型学力や主体的・対話的で深い学びとするには、学校の中だけで終わるのではなく実社会との関わりが大事」と語る。

タブレット端末導入当初に掲げた目標は、A「Active」(主体的・対話的で深い学び)、B「Blended」(オンライン教育を取り入れた学び)、C「Collaborative」(協調学習)の実現だ。現在はCを「Collaborative+Creative」として、協働から協創に向けて、タブレット端末活用の第2ステージがスタートしている。

【講師】同志社中学校・高等学校・反田任教諭

 

【第41回教育委員会対象セミナー・京都:2017年8月8日

  1. 文部科学省情報教育課・松本眞課長補佐
  2. 同志社中学校・高等学校・反田任教諭
  3. 京都産業大学・大平睦美客員教授
  4. 京都教育大学附属桃山小学校・山川拓教諭
  5. 草津市立草津小学校・糠塚一彦校長
  6. 滋賀県立虎姫高等学校・堀浩治教諭

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最新号見本2019年08月03日更新
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