COMPASSと慶應義塾大学SFC研究所(KRIS)は、「ICTを活用した学びにおける児童生徒および教員への影響に関する研究」の第二弾として、大阪府東大阪市の小学校におけるQubenaの活用による学力向上への影響についての効果検証を実施、12月19日、その検証結果を発表した。
検証の結果、Qubenaの利用と学力向上には相関がみられ、学年・教科共通の傾向としてQubenaの学習ログの21項目の中でも特に「利用頻度」と「習熟度」が学力向上への影響が大きいことがわかった。なお、本検証結果については、1月20日に開催予定のCOMPASS主催オンラインイベントにて、東大阪市教育委員会と東大阪市立花園北小学校が登壇し、詳細の報告が行われる。
大阪府東大阪市では、ICTを活用した教育の推進に関する基本方針として3つの目標『個別最適な学び』『つながり互いに高めあう学び』『創造し、表現する学び』を掲げており、『個別最適な学び』の充実に向けた取り組みとして、2022年4月よりQubenaを市内の全市立小中学校に導入、学校内外での日々の学習に活用している。
市では「客観的な根拠を重視した教育政策の推進(EBPM)」に取り組んでおり、このたび市内小学校におけるQubenaの活用について、慶應義塾大学SFC研究所の中室牧子氏とCOMPASSが連携して進めている「ICTを活用した学びにおける児童生徒および教員への影響に関する研究」の一環として、効果検証を実施した。
対象児童:東大阪市の全市立小学校4・5・6年生計10,148人
対象科目:算数・国語
実証期間:2021年12月~2022年12月(Qubena利用期間は2022年4月〜12月)
実施方法
今回の検証結果から、学力向上の目的でQubenaを活用する場合、「学習頻度」と「習熟度」の向上を重要指標とすることが効果的であることがわかった。
本検証の詳細を1月20日に教育関係者を対象にCOMPASSが主催するオンラインイベントにて発表する。イベントでは、東大阪市教育委員会と東大阪市立花園北小学校が登壇する。
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