NPO法人日本教育再興連盟（ROJE）は9月28日、ギフテッド傾向のある若者の孤立対策として対面の居場所を活用したモデル事業を開始すると発表した。
同法人は、内閣府孤独・孤立対策推進室が実施する、2025年度「地域における孤独・孤立対策に関するNPO等の取組モデル調査」に採択されている。
本調査は、孤独・孤立対策推進法に基づいて令和6年6月に決定された、「孤独・孤立対策に関する施策の推進を図るための重点計画」を踏まえ、地域における多様な孤独・孤立の実態に即した先駆的な取組を支援し、その成果を全国に展開することを目的としたもの。
ROJEが提案したのは、「ギフテッド傾向があり孤立・孤独状態への中高生へエンパワメント事業」。活動地域は東京都渋谷区。
本事業では、学校内外において周囲との違和感や孤立感を抱えることの多いギフテッド傾向のある高校生のうち数人を「インターン」として任命し、同じくギフテッド傾向のある中高生のための居場所において、大学生メンターとともにイベント企画・実行を担うプログラムを運営する。
高校生インターンが、自分と似た悩みを抱える中高生のためのイベント提供や発信を通じて、自らの成長と社会参画を実現するとともに、同様の背景をもつ中高生の孤独・孤立の予防にもつなげることを目的としている。
ROJEでは、2022年度より、ギフテッド傾向があり学校に馴染みづらさを感じている子どもとその保護者への支援事業「ギフテッドプロジェクトsprinG」を立ち上げ、これまでに全国700家庭以上が参加している。今年4月には、公財・東京都保健福祉財団「子どもが輝く東京・応援事業」の助成を受けて、ギフテッド傾向のある中高生のための常設型の対面支援拠点をオープンし、安心して自分らしく過ごせる居場所や仲間との出会いを提供した。
本事業は、こうした実績をもとに、活動の主体として、居場所を訪れる高校生を巻き込む新たな挑戦となる。伴走支援機関であるNTTデータ経営研究所と連携し、モデルの汎用化や知見の蓄積を目指すとしている。
