ナイスモバイルは、MAXHUB「All in One Meeting Board V6 CFシリーズ」（以下、ミーティングボード）の営業活動に使用していたデモ機をメンテナンスし、全国の小学校から大学、教育委員会等の教育機関に計100台寄贈を実施した。2024年11月から順次寄贈し、設置から3か月が経過した時点での活用状況や、GIGAスクール構想の現状を把握するため、寄贈先を対象にアンケート調査を実施し、このほどその結果を公開した。
ミーティングボードは、大型タッチパネルディスプレイにカメラ・マイク・スピーカー・PC等授業に必要なハードウェア・ソフトウェアをすべて1台に搭載したインタラクティブホワイトボード（電子黒板）。
教育を取り巻く議論では、整備率や導入台数が注目されがちだが、本当に重要なのは「現場で無理なく使われているか」「教育活動の改善につながっているか」 という実態だ。今回の寄贈では、導入直後の印象ではなく、実際に一定期間使用した後の評価や、現在教育機関が抱える課題を把握するため、各寄贈先において設置から3カ月後を目安にアンケート調査を実施した。
回答のあった71件のうち、ミーティングボードを授業で活用していると回答した64の教育機関のうち 40件が「教育活動の環境が良くなった」と回答し、「良くならなかった」とする否定的評価は 0件。導入後3か月で約62％の教育機関が教育環境の改善を実感するという結果となった。ミーティングボードが備える直感的な操作性や、カメラ・マイク・スピーカー・Windows OSが1つにまとまっている点が、現場のニーズに合致していた結果と考えられると同社は分析している。
調査では、今後の教育活用に対する意識も明らかになった。回答のあった71教育機関のうち約68％が「教育を活用した先進的な取り組みを行いたい」と回答、約62％が「大学や企業とオンラインで連携し、学びの機会を広げる取り組みに興味がある」と回答。これらの結果から、教育現場では活用が一定程度定着し、探究学習やSTEAM教育、産学連携といった次の教育展開を見据える段階に入りつつあると考えられる。
回答のあった71教育機関のうち、約66％がオンライン会議を実施、同 約55%がオンライン授業の実施している。オンライン活用は進む一方、授業での本格的な活用は定着途上にある。具体的な課題に対する設問では、オンライン会議・授業を問わず「準備や片付けに時間がかかる」という運用上の手間や、「カメラ・マイク・スピーカーの性能に課題がある」という現場ニーズと合致しない機器が導入されていることが首位となり、NEXT GIGA期におけるさらなる環境整備や、運用支援の重要性が改めて浮き彫りとなった。
普通教室への大型提示装置の整備自体は全国的に進んでいるが、調査から、普通教室・特別教室を問わず、比較的安価なプロジェクターやディスプレイが多く導入されているという結果が明らかになった。
現在使用している大型提示装置に関する課題について、複数選択式で調査を行ったところ、「スタンドや設置場所の制約で移動ができない」が最も多く、次いで「画面サイズや解像度が授業に適していない」「外付け機器の故障が多い」といった回答が多い結果に。多くの教育現場で現場ニーズと合致しない機器が導入されており、何らかの使いづらさや運用上の課題を感じていることが明らかとなった。
同社のWebサイトでは、アンケート結果の詳細に加え、寄贈校の導入事例も公開している。
MAXHUB「All in One Meeting Board」
