｢見え方｣について家庭内での会話が不足～Zoff調査から

メガネブランドZoffを展開する㈱インターメスティックは、全国の小学1年生～中学3年生の子供を持つ保護者600人を対象に｢子どもの視力矯正に関する実態調査｣を9月14・15日に実施した。

これに先立ち4月に実施した同社の調査では、学校視力検査でD判定(視力0.3未満)に該当しながら、視力矯正を行っていない子供が11.8％いることが分かった。視界がほとんどぼやけている子供の10人に1人は見えにくい状態でもその後の必要な対応につながっていない。

そこで9月に実施した今回の調査では｢なぜ適切な視力矯正までにたどり着かないのか｣に焦点を当てた。その結果、約3人に1人の保護者が視力や見え方への対応を後回しにした経験があることが分かった。後回しにした具体的な内容としては50.5％が｢子供の見え方の確認｣、43.5％が｢眼科受診｣、33.2％が｢学校健診結果の確認｣、26.1％が｢眼鏡の作成｣となっている。

また学校健診等で視力低下を指摘された子供のうち、約4人に1人が1か月以内に眼科を受診していないという結果だった。一方、眼科を受診し、視力矯正が必要と判断された後は97.1％が1か月以内に視力矯正を開始している。子供の視力矯正の対応について見過ごされやすいのは、視力低下が指摘されたが眼科にかからないケースで、｢受診前の壁｣があることが明らかになった。

未受診の理由としては40.7％が｢子供本人が困っていない｣との回答。約4割の家庭で子供の｢見え方｣について｢あまり話さない/全く話さない｣と回答もあり、日常的に親子で見え方を確認する機会にも課題があることが分かった。

教育家庭新聞 教育マルチメディア 2026年10月26日号掲載