マウスコンピューターは7月30日、大阪教育大学との共同研究「液晶ディスプレイ導入による校務効率化の効果検証」の報告書を公表した。 本研究は、学校現場における教職員の校務負担軽減と業務効率化を目的として、外付けの液晶ディスプレイを導入することによる効果を検証したもの。
■10校に23.8型液晶ディスプレイを導入して校務効率化を検証文部科学省が策定した「学校のICT環境整備3か年計画（2025～2027年度）」では、教員1人1台の業務用ディスプレイの整備を明記し、地方財政措置の対象としている。本研究は国の方針に呼応する形で行われた共同研究で、校務の現場に外付けのディスプレイを導入することで校務の効率化がどのように進むのかを検証したもの。
北海道木古内町、長野県飯山市、大阪市の小中学校計10校に、同社製23.8型液晶ディスプレイ「iiyama ProLite XUB2497HSN-B1」を導入し、教職員が日常的に行う事務処理や教材作成などの校務効率化の効果を検証、利用した教職員に対してアンケートとヒアリングを行った。
アンケート調査では、回答者24人中23人が、業務の「効率が良くなった」と回答し、そのうち19人が「作業時間が短くなった」と回答している。業務効率が良くなった理由として、複数の資料を同時に開いて作業できること、画面切り替えの手間が省けるや複数のデータを見比べるときに印刷する必要がなくなったことなどが挙げられている。
調査の結果、多くの教職員が液晶ディスプレイの活用によって、PCによる校務の作業時間が短くなり、業務を効率化できたと実感していることが明らかになった。さらに、目の疲労や身体的負担の軽減、資料共有の円滑化、リスク管理に関する情報の確認、ペーパーレス化など、校務全体にわたる多様なメリットを確認できた。一方で、設置スペースの制約などの課題も判明している。
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共同研究報告書「液晶ディスプレイ導入による校務効率化の効果検証」
