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教育ICT

学部2年次にプログラミング演習<寄稿 信州大学教育学部 村松浩幸教授>

2018年9月3日
特集:教員養成とICT活用

小学校プログラミング教育や「主体的・対話的で深い学び」の協働的な実施、ファシリテータとしての役割の重要性が指摘される中、「課題は教員の意識改革」であると多方面から指摘されている。文部科学省は5月、「平成30年度教員の養成・採用・研修の一体的改革推進事業」の公募を開始。昨年度の本事業の成果報告も行った(5面)。教職大学院と教育委員会が連携した研修や、学部生を対象にした新しいプログラミング教育実践のためのメニューなど新しい動きが始まっている。

長野県内の教員研修を支援

本学部では、学生のICT活用の指導力向上のため、入学時より各自ノートPCを持ち(2in1のタブレットPCを推奨)様々な授業で活用すると共に、3・4年生での教育実習の中での「教育実習におけるICT活用の必修化」も定着してきている。プログラミング教育についても附属次世代型学び研究開発センター(学びセンター)を中心に様々な取組を展開している。

学部授業での取組

micoro:bitで協働学習を体験

micoro:bitで協働学習を体験

小学校でのプログラミング教育の必修化に対し、本学部では、ICT活用を対象にした2年生の必修授業「コンピュータ利用教育」に組み込む形(3回程の実施が多い)で、コース毎に各コース教員が進めている。昨年は、プログラミング教育の背景や指導要点と共に、Scratchの演習を中心に進めてきた。本年度は、理科での展開なども考慮し、micro:bitの演習も追加して、アンプラグドの指導、micro:bitでのハードウェア制御演習、より柔軟なScratchの演習という三段階で構成した。

micro:bitは個人のプログラミング演習と共通課題を組み合わせた協働学習で構成した。センサーを使ってLEDにメッセージが表示されたり、音楽が流れたりすると歓声が上がる。プログラミング経験のほとんどない学生らも、micro:bitにはすぐに取り組むことができた。Scratchでプログラム作成を補助する「Scratchカード」および独自作成した「micro:bitカード」の活用で、学生らは、ほぼ自力で演習に取り組めている。こうした取組自体が、プログラミング教育の指導力の向上につながると考えている。プログラミング教育の指導力向上には、まずは学生自身がプログラミングを楽しみ、その面白さを実感することが重要であろう。

県内の教員研修支援

学びセンターでは、学部授業と共に、県内のプログラミング教育を牽引する核となる教員を養成しようと、本年度、長野県教育委員会と協働して半年間の教員研修事業「デザインフェロー養成プログラム」を実施した。この事業は、県内企業、さらにScratch開発元である米国MITメディアラボ・ライフロングキンダーガーテンチームと連携し、同チーム研究員、村井裕実子氏の協力を得ながら進めたのも特徴である。

4月のキックオフ合宿では、県内北から南まで14名の小中の先生方が学部に集まり、先生方自身が創造的なプログラミングを楽しむ「子どもモード」と、それを元にプログラミングの授業を設計してみる「先生モード」に取り組んだ。

「子どもモード」では、異学校の先生方がグループになり、ものづくりとプログラミングを組み合わせた創造的な学習を楽しんだ。県教育長も一緒に演習に参加するなど盛り上がった。また、我が国のScratchの第一人者である阿部和広先生にも参加いただき、様々な実践情報や技術情報を提供いただいたことで研修をさらに深められた。

その後、先生方とはメーリングリストで日常的に情報交換をすると共に、月に1回、Google社のハングアウトを用いてメディアラボも含めてつなぎ、各自の実践情報を共有したり、プログラミング教育について議論をしたりするチェックインという会を実施した。このようなテレビ会議を用いての遠隔で、継続的かつ大学と学校現場をつなげていく研修形態も新しい試みである。これら研修を経て、各教員が試みた創造的なプログラミング教育の様々な実践が、成果発表会で公開・共有された。参加された先生方の満足度は高く、継続的実施を検討している。

以上のようなプログラミング教育への本学部の取組は、Webサイトや学びセンターの紀要で公開すると共に、今後も改善していく予定である。

■信州大学教育学部附属次世代型学び研究開発センター=http://cril-shinshu-u.info/

教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2018年9月3日号掲載

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