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教育ICT

BYODで1人1台 平成29年度から開始<北海道教育大学附属函館中学校教諭 郡司直孝氏>

2018年11月5日
第52回教育委員会対象セミナー・札幌

教育委員会や学校の整備担当者を対象に実施している「教育委員会対象セミナー~ICT機器の整備と活用・研修」が、10月12日に札幌で開催された。札幌開催は今回で3回目。当日は約100名が参集した

Android端末からChromebookへ

北海道教育大学附属函館中学校教諭 郡司直孝氏

北海道教育大学附属函館中学校教諭 郡司直孝氏

積極的にICT環境を整備・活用していた函館中学校では活用に様々な問題が生じたことから、整備内容や体制を見直し。その結果、BYODによる1人1台環境を整備してChromebookとG suite for educationを活用している。郡司教諭はその経緯を報告した。

平成24年2月、タブレット端末導入に対するアンケートを保護者に実施、300世帯から回答を得、93%から賛同を得たことから平成24年度より45台のタブレット端末の試験的な導入と校内無線LANと専用サーバを設置。平成25年度に370台のAndroid端末を導入。8月に3年、12月に2年、翌年2月に1年生の常時所持を開始し、円滑な活用が始まった。しかし2年ほど経つと、タブレット端末のバッテリー容量の低下を始めとする不具合が顕在化。BYODによる導入に関する検討を開始し、平成29年度から学校所有のChromebookによる授業実践をスタート。保護者を対象にBYODに関する説明会や教員を対象にしたGsuite for education活用などの研修を実施し、9月にChromebookによるBYOD環境が整備された。1台につき4000円の管理費用は学校が負担しており、卒業と同時に管理は外す運用だ。自宅でもGsuiteは活用できるため、スマホやPCによるログインも可能だ。本整備により、共同編集による発表資料の作成やGoogleclassroomによる資料配布、Googleフォームによる学習の振り返りや健康調査など各種調査の実施、リアルタイムのアンケートなどが可能になった。メールも活用できるため、学習相談などのメールも届く。コメント機能を活用して空間を飛び越えたTTも可能になり、生徒同士でやりとりする機会も増えた。データの共有も進みペーパレス化や時間削減など校務のICT活用推進にもつながった。

Android端末からChromebookにした理由の1つがタイピング技能の向上だ。昨年10月時には5分間で105文字程度の入力速度であったが、その半年後には216文字になった。

【講師】北海道教育大学附属函館中学校教諭 郡司直孝氏

 

【第52回教育委員会対象セミナー・札幌:2018年10月12日

教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2018年11月5日号掲載

  1. 北海道教育庁 教育環境支援課主査 三浦新一郎氏
  2. 遠別町総務課企画振興係長 稗田一栄氏
  3. 福島町教育委員会学校教育係長・中村伸也氏
  4. 宮城教育大学准教授・安藤明伸氏
  5. 札幌市立屯田北小学校主幹教諭・朝倉一民氏
  6. 北海道教育大学附属函館中学校教諭 郡司直孝氏

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